鍼灸の保険請求を始めてみませんか？導入までの流れを簡単に解説！
こんにちは！
いつき総研の久保です。
鍼灸の免許は持っているけれど、健康保険は取り扱っていないという先生は意外と多いのではないでしょうか？
そこで今回は、鍼灸の保険請求の仕方についてまとめました。
実は、必要な準備を整えれば、それほど難しいものではありません！
最近では鍼灸の保険請求を始める施術所も増えてきていますので、この機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか♪
受領委任の申出
まず、鍼灸で健康保険を取り扱う場合、管轄の厚生局へ受領委任の申出を行うことをおすすめしています。
受領委任制度を利用することで、患者様に代わって施術所が療養費の請求を行えるようになります。
柔整と同様に、施術所で請求業務を進められるようになるため、患者様にとっても利用しやすい仕組みです。
柔整と同様に、施術管理者になるためには実務経験と施術管理者研修の受講要件を満たす必要があります。詳細は下記の記事をご覧ください。
レセコンの準備
受領委任の申出が完了したら、次は鍼灸用のレセコンを準備しましょう！
鍼灸の保険請求では、柔整とは異なる専用の申請書を使用するため、鍼灸に対応したレセコンがあると便利です。
弊社では鍼灸用のレセコンも販売しておりますので、導入をご検討の先生はお気軽にご相談ください！
医師からの同意書
そして、鍼灸の保険請求で最も重要なのが、医師からの同意書です。
鍼灸の保険適用を受けるためには、原則として医師の同意書が必要となります。
これまで鍼灸の保険請求を導入するうえで、ネックになっていたのが、この同意書の取得です。
以前は、医師に同意書の発行をお願いしても、なかなか協力を得られないケースもありました。
しかし、最近では鍼灸施術に理解を示し、同意書の発行に協力してくださる医師もいらっしゃるようです。
もちろん、同意書の発行には医師の診察と判断が必要ですが、まずは地域のかかりつけ医との連携から始めてみてはいかがでしょうか。
施術と保険請求について
医師から同意書を取得できれば、保険適用の条件を満たした範囲で施術と請求が行えるようになります。
鍼灸の保険適用には対象となる疾患が定められており、神経痛やリウマチ、腰痛症などが代表的です。
また、同意書には有効期間があり、継続して施術を行う場合には、医師による再同意が必要となります。
患者さんの金銭的な負担を軽減しながら、継続的な施術を提供できることは、鍼灸を導入する大きなメリットといえるでしょう。
保険請求を導入するメリット
鍼灸の保険請求を導入するメリットは、施術の幅を広げられることです。
柔整とは異なる対象疾患に対して鍼灸施術を提供できるため、患者様の症状やニーズに合わせた選択肢を増やすことができます。
ネックになるのは、やはり医師の同意書を取得することです。
ただ、既に施術所を構えている場合は、設備などの初期投資を抑えて導入できる可能性があります。
鍼灸の免許をお持ちの先生は、ぜひ一度導入を検討してみてはいかがでしょうか？
まとめ
いかがだったでしょうか？
今回は鍼灸の保険請求について、導入までの流れを簡単にまとめてみました。
今回はかなり簡潔にご紹介しましたので、請求方法の詳細や保険適用となる対象疾患など、ご不明な点がございましたらお気軽にご相談ください！
弊社では、鍼灸で使用する衛生材料も取り扱っております。
今まで「鍼灸は導入のハードルが高いな～」と思っていた先生方も多いと思いますが、この機会にぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか？
もちろん、あん摩マッサージ指圧の保険請求についてもご相談ください！
最後までお読みいただきありがとうございました。
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